認定基準(新築)
数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること
2. 耐震性
地震に対し、長く住むため続けるための改修の容易化を図るため、
損傷レベルの低減を図ること。
1. 劣化対策
3. 省エネルギー性
必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること。
4. 維持管理・更新の簡易性
設備配管について、維持管理(点検・清掃・補修・更新)を容易に行うために必要な措置がとられていること。
5. 居住環境
良好な景観の形成その他の地域における住居環境の維持及び向上に配慮されたものである。
6. 住戸面積
良好な居住水準を確保するために必要な規模を規模を有すること。
7. 維持保全計画
建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に
関する関する計画していること。
8. 災害配慮
自然災害よる被害の発生の防止又は軽減に配慮されたものであること。